TRANSITという媒体で戦後80年を振り返るという総括的なインタビューを受けた。その中の「憲法について」の部分だけ摘出した。
──戦後日本は経済成長とともに社会が大きく変化してきました。そうした変化のなかで、戦争への向き合い方や憲法に対する議論は、どのように移り変わってきたとお考えでしょうか。
僕が子どもの頃、親や学校の先生たちはほとんどが戦中派でした。多くが天皇制や国家神道に対しては批判的でした。天皇制は廃止すべきだと広言する大人たちも少なくありませんでした。でも、日本国憲法を悪く言う大人には僕は会ったことがありません。憲法は敗戦国民日本人が唯一誇りを持つことのできるものだったからだと思います。
かつて世界5大国の一角を占め、国際連盟の常任理事国であり、「アジアの盟主」を任じていた帝国が、する必要のない愚かな戦争を始めて、戦争に敗れて帝国は瓦解し、国家主権を失い、アメリカの属国に零落した。旧帝国臣民たちが敗戦で経験した喪失感と屈辱感は戦後生まれの僕にはうまく想像できません。でも、だからこそ敗戦後の日本人が憲法にすがりついた理由は理解できます。
憲法9条1項は1928年に調印されたパリ不戦条約とほぼ同じ文言です。「国際紛争の解決のために戦争に訴えることを非とし」「国家の政策の手段としての戦争を放棄すること」という誓言に英米仏イタリアそして大日本帝国も署名しています。不戦条約は最終的に世界６３か国が批准しましたけれど、それでも第二次世界大戦を防ぐことはできなかった。
ですから、本当に戦争を防ごうと思うなら、論理的には「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権はこれを認めない」という９条２項が必要になる。
理想主義で非現実的だと評される９条２項ですが、1946年時点ではこれが戦争を避けるためには必須の条項でした。
広島長崎での原爆の被害規模が知れるにつれて、アメリカでは原爆投下を命じたトルーマン大統領に対する批判と核戦争に対する恐怖が同時に高まりました。ソ連が原爆開発を進めている以上、次に戦争が起こったら核戦争になる。第三次世界大戦が起きたら、人類は滅びる。どうやって次の戦争の到来を阻んだらよいのか。憲法起草にかかわったGHQのニューディーラーたちが思量したのは何よりもそのことでした。そして、彼らは近代市民社会のモデルを国際社会に適用しようと考えました。
近代市民社会は、ロックやホッブズやルソーが理論化したように、「万人の万人に対する戦い」を止めるために、巨大な「リヴァイアサン」である国家・政府に理非判定の権力と実力を委ねるというものでした。「私人」たちの抗争を止めるために「公共」を立ち上げる。理非の判定は公共が下す。それに従わない私人は公共が実力を以て処罰を下す。
この近代市民社会の仕組みを国際社会に当てはめようとしたのが国際連合のアイディアです。各国は自分たちの軍事力の一部、国家財産の一部を国際連合に供託し、国際社会に君臨する「リヴァイアサン」を創り出す。国と国の間で紛争が起きたら、このリヴァイアサンが調停し、理非を判定し、必要な場合は国連軍が出動して紛争を収める。そういう構想です。
近代市民社会が成立し、国民国家ができて、国民間の紛争は私闘によって決着するのではなく、司法が収めた。これはゆるぎない歴史的事実です。だから、それと同じプロセスを国際社会に当てはめたらどうか。それ以外に核戦争による人類滅亡を防ぐシナリオはない。これは核戦争の切迫の下でなされたものとしてはごく「常識的」な推論だったと思います。
それに9条2項はよく読むと「日本が国連軍に加わる」可能性を否定してはいません。国連軍が加盟国間の紛争を調停するために介入することは、公共的な行動ですから「国権の発動」ではありません。そして、国連軍の軍事行動は、警察が犯罪者を捕らえるために行う実力行使と同質のものと観念されているわけですから、これをある国が他国との間の「国際紛争を解決する手段」として用いる「武力による威嚇または武力の行使」と同一視することはできません。それは「私闘」だからです。
憲法９条２項は、私人間の争いは「決闘」によってではなく、私人たちより上位にある公共による「司法的介入」によって解決されなければならないという近代市民社会のアイディアを国際関係に適用するために選ばれたものです。アイディアそのものはきわめて合理的だったと僕は思います。つまり、９条２項はこれからの国際社会のあるべき姿を世界に示したものだったのです。
もちろん、GHHQは「日本を軍事的に無力化する」という占領軍としての最優先の使命を果たすために９条２項を書き入れたということも事実です。でも、日本がいずれこの憲法の理念の通りの国になった時に、国連軍に協力する道については、「国際紛争」という語の解釈の多義性に委ねた。そんなふうに考えることが可能ではないかと僕は思います。
僕たちはこの憲法が制定された後に世界で何が起きたのかを知っていますから、このアイディアが破綻したことを前提にして、「９条２項は非現実的な夢想だ」と言うことができます。けれども、それは「後知恵」です。憲法制定時点においては、むしろ「1928年の不戦条約は非現実的な夢想だった」ということの方がシリアスな現実だったんですから。不戦条約の文言に何も書き加えないことの方がむしろ「非現実的で夢想的」だった。９条１項だけでは戦争は止められない。そのことは周知の事実だった。だからこそ２項が付け加えられた。
かつて９条２項がきわめて「現実的」なものだった歴史的時点が存在し、その時にこれは書かれたのです。ですから、この世界で最も先端的な、最も国際感覚にあふれた憲法条文を持ったことは敗戦後の日本人にとって誇りでした。当時の日本人が「世界一」だと誇れるものは、この時点では日本国憲法しかなかった。だから国民は歓呼の声でこれを受け容れたのです。僕の世代に「憲男」とか「憲子」とかいう名前が多いことからもその期待の大きさは知れると思います。
僕が知る限り、１９６０年代まで、憲法について、これを「恥ずかしい憲法」だとか「非現実的」だとか言って批判する人はいませんでした。「改憲」が声高に語られ始めたのは、戦後ずいぶん経ってからです。それは原爆投下以後、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争と戦争はたくさんあったけれど、一度も核兵器が使われなかったからです。これからも戦争は続くだろうけれども、どうやら核戦争は起きそうもないという楽観が改憲論の前提にあります。「戦争ができる国になりたい」という改憲派の願望は「日本が核兵器で攻撃されることはない」という何の根拠のない予測を前提にしています。日本だけが過去に核兵器での攻撃を受けたという現実があるのにもかかわらず、どうしてこんな楽観が抱けるのか、僕には理解不能です。
（2025-08-22 18:43）