若い世代に瀰漫するナショナリズムと格差社会の関係について、大学院で渡邊仁さんの発表を聴きながら考えた。
ナショナリズムは「燃費のいい政治イデオロギー」である。
現実には利害があまり一致しない社会集団を「仮想敵」への憎悪を梃子にして、一気に、強くバインドすることができる。
ヨーロッパにおける排外主義的運動が例外なく移民問題と若年の失業問題とリンクしていることから知れるように、「国民的統合が解体する予兆」が見えるときに、必ずナショナリズムが亢進する。
そして、この新たなナショナリズムの担い手はつねに「弱者」である。
彼らは「弱者」であるという定義からして、「国民的統合が果たされないと、現在得ている利益を逸する階層」ではない。
なにしろ「受益機会そのもの」から疎外されているというのが「弱者」の定義なんだから。
金もないし、コネクションもないし、スキルもないし、総じてプロモーションのチャンスが限りなく少ない人々を「弱者」と呼ぶ。
彼らがナショナリズムに飛びつくのは、「国民的統合が果たされると、自分にも受益機会がめぐってくるのではないか」と考えているからである。
言い換えれば、現在十分な社会的利益を享受しえていないことの理由として（おのれ自身の無力とか無能ではなく）、「国民的統合の不十分さ」を第一に数える人間がナショナリストになるのである。
「物心両面で支援してくれるような社会集団に帰属していない」がゆえに「さっぱり受益機会に恵まれない」という個人的事情から、「ナショナリズムが必要だ。ナショナルな統合が果たされれば、私にもプロモーションのチャンスがめぐってくるに違いない（隣国への植民地主義的経済進出とか、「非国民の追放」によるうまみのある「空きポスト」の大量発生とかで）」という結論を一足飛びに導出することができるシンプル・マインデッドな人間たちがナショナリストになる。
これは世界中どの国でもいっしょである。
フランスのナショナリストも、イランのナショナリストも、韓国のナショナリストも、日本のナショナリストも、その点では選ぶところがない。
それに対して、いわゆる「強者」は（国民的統合が果たされていない）ステイタス・クオから十分な利益を得ている。
現状で十分に受益しているからこそ彼らは「強者」と呼ばれているわけである。
だから、「強者」は別に国民的統合の達成が喫緊の政治的課題であるとは思っていない。
思っている「強者」がいるとしたら、それは「ナショナリズムの亢進からさらに利益を得よう」と望んでいる「強欲な強者」（石原慎太郎とか安倍晋三とか）だけである。
ナショナリズムの強さはここにある。
国民的統合の達成が「いまは持っていない」受益機会を生み出すと信じている「弱者」と、「いま持っている」受益機会をさらに増大すると信じている「強者」の連合によってナショナリズムは亢進するからである。
これに抵抗できるのは、自分に受益機会が訪れないのは主に自己責任によるのであって、国民的統合を果たすことで事態が好転するとは思っていない「スマートな弱者」と、ステイタス・クオで十分に受益していると思っているので、これ以上欲を出す気のない「横着な強者」だけである。
当然ながら、どちらも私たちの社会では少数派である。
衆寡敵せず。
遠からず、日本はナショナリストだらけになるであろう。
しかし、その主因が「物心両面で支援してくれるような社会集団に帰属していないがゆえにさっぱり受益機会に恵まれない」若者たちを構造的に大量発生させてきた現在の社会システムにあるということは忘れてはならない。
石原や安倍のような「ナショナリスト強者」はむしろ現象としては例外的なのである。
ナショナリズムの亢進をなんとか食い止めようとしたら、「若年弱者」を大量発生させているこの社会構造をなんとかするしかない。
それがむずかしい。
というのは、因習的なプロモーション・システムの信奉者である親や教師たちは、子どもたちに向かって「利己的にふるまう」ことこそが受益機会の最大化を結果するとこれまで教え込んできたからである。
豊かな才能に恵まれた子どもはいまもたくさん生まれている。
けれども、その才能を「みんなのために使う」ことのたいせつさは誰も教えない。
「あなたの才能は、あなただけに利益をもたらすように排他的に使用しなさい」と子どもたちは教えられている。
彼らに「物心両面で支援してくれるような社会集団」に帰属することの有用性は誰も教えない。
むしろそんな集団に帰属したら、利益を独占できなくなるし、自己決定権も制限されるし、連帯責任を負わなければならないし、集団内の弱者のケアもしなければならないし・・・損なことばかりだから、「スタンドアローンでやった方がいい」ということだけが専一的にアナウンスされてきた。
このアナウンスメントは歴史的には「正解」であった。
社会全体にさまざまな中間共同体（親族や地域社会や企業など）の網目が張り巡らされ、個人の可動域が極端に狭められていた時代には、スタンドアローンで自己利益を追求するタイプの個体が利益を独占するチャンスがたしかに高かった。
だから、子どもに向かって「他人のことはいいから、自分の利益だけ配慮しろ」と教えたのは、そのような「お節介社会」においてはまちがいなく有効な生存戦略だったのである。
親族制度の空洞化、終身雇用制の崩壊、未婚化、少子化などはすべてこの「お節介社会」の解体＝自己決定・自己責任システムをめざした社会的趨勢である。
だが、社会は変化する。
私たちは１９６０年代から後、そのような中間的共同体の解体に全国民的規模で努力してきた。
その努力は実を結んだ。
気がついたら、「できるだけ集団に帰属せず、何よりも自分の利益を配慮する人間」がめでたく社会のマジョリティになっていた。
そして、ここで逆転現象が起きる。
というのは、このような社会では、「集団成員に対してきめこまかな配慮を示す社会集団」に帰属している個体の方が、自由気ままなスタンドアローンの個体よりも、自己決定のオプションが多く、個人に許された可動域も広いという事態が生じるからだ。
「集団に帰属していないので、自己利益を独占できる人間」よりも「集団に利益を還流し、集団からの利益の再配分に与る機会が多い人間」の方が受益機会の多い「ハイリスク」社会が到来したのである。
「到来した」というのは言い過ぎかもしれない。
「到来しつつある」。
少なくとも現代における「強者」たちはほぼ例外なく「集団に深くコミットしていること」の代償として豊かな受益機会を享受している。
現代における「弱者」たちはほぼ例外なく集団に属していない。
その結果として、同一集団の仲間たちから受益機会を提供されるという経験をしたことがない。
家庭は果てしのない干渉の場であり、学校は愚者による抑圧の場であり、職場は無意味な苦役の場であると教えられてきた若者には「互酬的関係で結ばれた共同体」というのがどのようなものであり、どうすればそこのメンバーに迎えられ、そこでどのようにふるまうべきかについての知識がない。
久しく「スタンドアローンであること」の有利さだけを教え込まれた育った若者たちが、そのような生き方がさっぱり受益機会の増大に資さないことに、成人した後に気づいて、いま愕然としている。
愕然として、思わずしがみついた先がナショナリズムなのである。
とにかく何らかの共同体に帰属していないと「バスに乗り遅れる」とういことだけははっきりとわかるからである。
だから、彼らが「自分ひとり」の次のレベルの共同体単位として「幻想の共同体」にメンバー登録しようとするのは当然なのである。
なぜなら、「幻想の共同体」は干渉しないし、抑圧もしないし、苦役も課さないからである。
あまりに宏大な共同体であるせいで、他の成員と顔を合わせる必要もないし、固有名を名乗る必要もない。誰も頼ってこないし、誰の尻ぬぐいをする必要もない。
それならひとりでいるのと変わらない。
ナショナリズムを彼らが選ぶのは「スタンドアローンであることの不利」を共同体に帰属することで解消したいが、共同体に帰属することで発生する個人的責務や不自由についてはそれを引き受ける気がないからである。
エゴイストとして自己利益を確保しながら、かつ共同体のフルメンバーであることの「分け前」にもありつきたいと望む人たち。
そういう人々がナショナリストになる。
さもしい生き方だが、そういうふうに生きると「自己利益が最大化できる」と親からも教師からもメディアからも教え込まれてきたせいでそんな人間になってしまったわけであるから、彼らばかりを責めても仕方がない。
とりあえず、「自室に引きこもっているよりも、集団の一員である方が生きのびる上では有利だ」ということに気づいたという点をプラス評価しよう。
だが、その次に、どのような集団に帰属すべきかという大問題が続く。
これがたいへんにむずかしい問題である。
これがわからないから若者たちは「日本国」というような幻想に簡単に飛びついてしまう。
私たちは何を基準に帰属すべき共同体を選ぶべきなのか。
これは長くむずかしい問題なので、今日は論じない。
ただ、ひとつだけあまり人々が言わないことなので、ヒントとして掲げておきたいことがある。
帰属すべき集団を選ぶときのたいせつな基準の一つは「サイズ」である。
当たり前だが、互酬的集団はサイズが大きいほど成員ひとりひとりの受益機会は増える。
だが、どのような集団も、あるサイズを超えると集団の維持が自己目的化し、集団成員の互酬的コミュニケーションには副次的な配慮しかされなくなる。
そのような集団は成員をあまり幸福にはしてくれない。
それが何を目的とする組織なのかによって集団の「最適サイズ」は変化する。
互酬性ということを優先するならあまり巨大な集団には帰属しないほうが賢明であるし、ある種の技能や知識を共有したい場合も、サイズはある程度以上にならない方が機能的である。
だが、集団の「オプティマル・サイズ」については汎通的な基準は存在しない。
こればかりは自分で判断するしかない。
政治制度にかかわる問題のほとんどは実は「質の問題」ではなく、「サイズの問題」なのだが、そのことに気づいている人はあまりに少ない。
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（2006-04-26 12:00）