先週末に日教組の教育研究全国集会で基調講演をした。
何度か依頼されていたのだが、在職中は入試のハイシーズンで都合がつかず、今回はじめて登壇することになった。
日教組は現在組合員２７万人、組織率３０％を切るまで力を失ったが、依然として国内最大の教職員組合である（ほかに共産党系の全教、自民党系の全日教連がある。全教が組合員７万人、全日教連はさらに少ない）。
私が子どもの頃、日教組の組織率は９０％近かったから、高校生の私でも宮之原貞光の名は知っていた。
加藤良輔委員長に槇枝元文以降の委員長名を訊いてみたが、私は誰の名も知らなかった。
槇枝が委員長を辞めたのが83年。バブルの始まる頃である。おそらく、その頃から日教組の社会的影響力は急激に低下することになったのだろう。
私自身は1982年から90年まで日教組大学部の組合員だった。
都立大学の組合は代々木系の人たちが仕切っていたので、私は同期の助手たちと「助手会」という自主的な組織をつくって、研究室横断的に情報交換ネットワークをつくってはいたが、組合費を納めていただけで、組合活動には何もコミットしなかった。
神戸女学院大学では管理職になるまで１５年間組合員で、執行委員長を２期つとめた。
神戸女学院大学は私の就任したころには、山口光朔先生のような反骨のエートスを持った方たちが学風を形成していたし、歴代の大学執行部の多くも組合経験者で占められていたから、労使間の不信や対立というようなことを私は経験しないですんだ。
それが私のさしたる波乱のない「組合員」キャリアの全部である。
日教組については「日本の教育をダメにした諸悪の根源」というタイプの言説が行き交っている。
その人たちがどういう根拠でそういうことを言っているのか、私にはよくわからない。
前にテレビで「日教組の偏向教育のせいで、日本はダメになった」ということを三人の論客が口角泡を飛ばして述べ立てていた。
私が不思議に思ったのは、そういう彼ら自身年齢的にはあきらかに「日教組の偏向教育」なるものを受けて育った人のはずだったからである。
イデオロギー教育のバイアスが彼らの言うとおり強い力を持つものなら、彼らは今もそのイデオロギーの支配下になければならない。
もし、彼らがその支配を無事に脱することに成功したのだとしたら、イデオロギー教育のバイアスは彼らが言うほど強いものではなかったことになる。
ひとによって教育から受ける影響はさまざまであり、どんな影響を受けるかは最終的には人によって異なるということであれば、「教職員組合が諸悪の根源である」という説明はあまり説得力を持たないだろう。
日教組の教育理念や方法が「間違っている」ということと、それが「強力な社会的影響力を有している」ということは別の次元の話である。
この二つのことは個別に論証しなければならない。
だが、日教組批判者は「間違っていること」の証明には熱心だが、「強力な社会的影響力の存否」についてはそれほど証明に熱心ではない。
「諸悪の根源」が存在し、それがすべての悪を分泌している。だから、それを除去しさえすれば、社会は浄化されるという話形にすがりつきたい人の気持ちは私にもわからないではない。
そういう説明で話が済むなら、社会問題を考察する上での知的負荷は劇的に軽減するからである。
だから、複雑な知的操作が苦手な人は「諸悪の根源」仮説を好む。
残念ながら、今日の学校教育が直面している危機は無数の行為の複合的効果である。
そして、たぶんそのほとんどの行為は「善意」に基づいて行われている。
日本の教育をダメにしてやろうと陰謀を画策している好都合な「張本人」はどこにもいない。
文教族も、文科省の官僚も、教育委員会も、自治体の首長も、現場の教師も、保護者も、メディアも、教育学者も、もちろん子どもたちも・・・全員が「日本の教育を良くしたい」と思ってさまざまなことを行ってきた、その集積が今日のこのありさまなのである。
私たちが目の前にしているのは「問題」ではなく、「答え」である。
私たちの誰かの悪意や怠惰の結果ではなく、私たち全員の勤勉なる努力の結果なのである。
戦後６８年間、私たちは教育現場に有形無形さまざまな干渉を行い、その算術的総和として、教育の現状を現出させたのである。
単一の「有責者」を名指して、それを排除すれば話が終わると言うような知性の怠惰が許される場面ではない。
その簡単な話がなかなか通じない。
国家や自治体が管理し、教育行政が箸の上げ下ろしまで指示し、政治家がそれぞれの教育理念をかざして介入し、メディアが口やかましくコメントし、保護者や地域社会がそれぞれ注文をつけてきた結果、教育の現場は「こんなふう」になった。
今の教育はあまりに多くの人々の要求を受け容れたせいで、「誰の要求も満たしていないもの」になったのである。
教育に関係している人間の誰一人として教育の現状を「私の要求が実現した結果だ」と思っていない。
だから全員が教育の現状に対して腹を立てている。
でも、これは「みなさんの要求」が無文脈的・断片的に実現した結果なのである。
現状がご不満であることはよくわかる。
でも、だからといって、また「みなさん」がそれぞれの立場からこれまでの要求をさらにエスカレートさせても、それは混乱をより深める結果をしかもたらさない。
最終的には、全員が「オレ以外の全員を黙らせろ」ということになる。
「オレ以外のものの教育への干渉が教育を悪くしているのである。みんなひっこんで、オレひとりで仕切れば、教育はよくなる」とみなさんおっしゃっている。
なるほど。論理的には筋が通っている。
でも、それはできない相談である。
考えればわかる。
安倍さんは日本の教育にたいそうご不満のようだが、そうはいっても、今ある学校を全部廃校にして、教員を全部解雇して、まったく新しい学校システムを作り出すことはできない。
その理想の教育が実現するまでの数年間、日本の子どもたちは事実上の「無学校状態」に放置されることになるからである。
財界はうるさく「グローバル人材育成」というようなことを要求しているが、自分で教育コストを負担する気はない。
企業の収益を高める人材を求めることには熱心だが、身銭を切って、自力で日本の子どもを教育する気はない。そんな無駄なことをするくらいなら社内公用語を英語にして、東アジアから頭のいい若者を雇用する方がはるかに安上がりだし、効率的だからだ。
マスメディアも「教育はこれでいいのか」というようなことを毎日のように書いているが、それほどご不満なら、「朝日新聞大学」でも「フジテレビ高校」でも作って「これが教育の理想の姿だ」と世間にお示しすればよいと私は思う。
たいして金のかかることではないのだし。
でも、どなたもやらない。
たぶん、「朝日新聞大学」で科研費の流用があったり、「フジテレビ高校」でいじめや体罰があったりしたら、もう新聞もテレビも、教育についてはひとことも偉そうなことがいえなくなるからであろう。
どなたもそうなのである。
教育について文句は言うが、「私の作った学校」ではこんなふうにして成功したという話はしない。
成功しなかったら、黙るしかないからである。
教育についての発言権を確保するためにはできるだけ教育実践は自分では行わない方がよいということをみなさんご存じなのである。
できることなら、石原慎太郎閣下にはぜひ「体罰塾」を作って、物理的暴力と心理的恫喝がいかにすばらしい若者を育ててみせるか、それを世に問うて欲しいと私は思っている。
安倍晋三総理には「愛国塾」を作って、彼の愛国心教育を思う存分実施されて、どれほどすばらしい愛国的若者が育つかを満天下に明らかにすればよろしいかと思っている。
グローバル企業の経営者たちには、彼らの新人研修がどれくらいすばらしい若者を生み出しているか、離職者や鬱病罹患者や自殺者についてのデータも添えて全面公開して頂きたいと思っている。
「オレ以外のやつを黙らせろ」という言い分は申し訳ないがどこでももう通らない。
誰も黙らないからである。
そうである以上、「誰からも干渉されず、１００％自分のやりたいようにできる教育機関」を自分で身銭を切って作り、その教育成果を世に問う以外に、自分の教育理論と実践の有効性を証明する方法はない。
私はそう思う。
実際に私と同じように思っている人がたくさんいる。
そうでなければ、「なんとか塾」という名前の教育機関が「雨後の竹の子のごとく」全国津々浦々に生まれているはずがない。
もう口説はいい、と。
実際に自分で教育をやってみて、自分の仮説を検証するしか方法がない、と。
そう思っている人が増えている。
私はこれは現状に対する健全なリアクションだと思う。
「船頭多くして舟山に登っている」なら、「船頭ひとりで」漕いでみせるしか、海に出る手立てはない。
合理的な推論である。
本務がお忙しくて「そんなことをしている暇はない」という方たちにはそこまで面倒なことは要求しない。
その代わり、そういう方たちは教育について発言する際には「机上の空論だが」という断り書きをまずしてからご意見を述べて頂きたいと思う。
いかがだろう。
（2013-01-29 09:25）