「世界に通用する人材育成」をめざして橋下徹大阪市長が府知事時代に始めた「ＴＯＥＦＬ上位校に破格の助成金を与える施策」が行き詰まっている（朝日新聞5月11日朝刊）。
府は５０校分５億円の助成金を準備したが、参加校はわずか８校。基準点をクリアできたのは４校。すべて私立だった。
一位の関西学院千里国際高等部は私も入試部長時代に営業に行ったことがあるが、帰国子女が多く、ほとんどアメリカのハイスクールみたいな雰囲気の学校だった。
授業を英語でやる学校とふつうの公立高校が英語のスコアを競っても勝負にならない。
助成金１８００万円を受け取った千里国際は、生徒全員にiPadを配付したそうである。
でも、受け取った側もあまり浮かない顔をしている。
英語で授業をやっている学校がハイスコアを取るのは当たり前で、「現実に通用する英語教育を大阪全体で実現する」という政策の成否とはあまり関係ないのですが・・・という教頭先生のコメントが伝えられていた。
助成金事業への参加校が少なかったのは「１００人以上のチームを作って参加する」ということと「受験料（１７０００円）は生徒負担」という条件がハードルになったからである。
実際には二位の関西外語専門学校の高等課程と四位の大阪YMCA国際専門学校の高等課程はそれぞれ23人、31人の参加であるので、基準を満たしていなかった。
平均点が基準値（３８点）を突破すれば受験料は助成金で賄えるが、達しなければ返ってこない。
今回の受験校８校のうち４校は平均点が基準点に達しなかったので助成金はゼロ。
うち３校は次のコンテストにはもう参加しない意向だそうである。
となると、次回からは５校で助成金を分け合うことになる。
そんなことしても英語教育振興の効果はないから、たぶん三回目はないだろう。
学校が助成金を受けるための競争に、生徒たちを自己負担で参加させるというゲームのルールそのものがアイディアとしてあまりに偏差値が低かったと私は思う。
この事業は橋下前府知事が韓国の高校を視察したときに、流暢な英語でディベートする高校生を見て、日本の英語教育に危機感をもったことで始まったものだそうである。
「利益誘導で学習させる」というアイディア自体がもう無効を宣告されているということになぜこの政策の起案者たちは気づかでいるのか。
私はそれが不思議である。
「英語を勉強して高いスコアをとると、金になる」という「リアリスト」のロジックは、高校側の「スコアが低ければ、参加料とられ損」という「リアリスト」のロジックに反論できない。
「今これだけ金を出せば、そのうちどんと返ってきますよ」という口調で営業に来る人間を見なれ過ぎたせいかも知れない。
これまで繰り返し書いてきたが、日本の子どもたちが学習意欲を失ったのは、「勉強すれば、金になる」という利益誘導のロジックが学校教育を覆い尽くしたせいである。
親たちも、教師たちも、メディアも、政治家も、みんな同じことを言った。
勉強すれば、金になる（しないと貧乏になる）。
そういえば子どもたちは報償を求め、処罰を恐れて、必死になって勉強するようになるだろうと人々は信じたのである。
けれど、子どもたちはそれから急坂を転げ落ちるように勉強しなくなった。
学習時間は劇的に減少した。
というのは、このような利益誘導のロジックは次の３種類のリアクションに有効な反論ができないからである。
（１） 「他の方法で金を儲けるから、オレ、勉強パス」
（２） 「金要らない、オレ、もう持ってるから」
（３） 「金要らない、オレ、物欲ないから」
そもそも、文科省と経産省が旗振りをしている「グローバル人材育成」というのはその本性からして、（１）のタイプの子どもたちにたいへんに高い評価を与える傾向がある。
そりゃそうである。
スティーブン・ジョブズも、マーク・ザッカーバーグもさっさと大学をドロップアウトして「他の方法」で世界的な富豪になった。
たぶん中学でも高校でも、このお二人は先生たちからは「反抗的なガキ」として憎まれていたと思う。
興味のない教科の勉強なんかぜんぜんやらなかったはずである。
彼らはたまたま英語を母国語とする国に生まれたから、英語を話したが、もし非英語圏で生まれていて「英語できないと、グローバル人材になれないぞ」と高校の教師に意地悪く言われたら、絶対に英語の勉強なんかやらなかったと思う。
「あ、そう。英語わりと好きだったけど、今お前がそう言ったから、もう生涯絶対やらねえよ」
というようなリアクションをするような人じゃないと、あそこまでにはなれません。
「やりたいこと」に達するために、しぶしぶ迂回的に「やりたくないこと」を我慢してやるようなタイプの人間は、どのような分野においても「イノベーターになる」ことはできない。
これは自信を以て断言することができる。
ぜったいに・なれません。
ビジネスマンとして、あるいは政治家として、あるいは官僚として、小成することならできるだろう。
だが、「算盤を弾いて、『やりたくないこと』を今は我慢してやる」ことができるようなタイプの人間には「イノベーション」を担うことはできない。
そういうものである。
だから、ジョブスやザッカーバーグを「グローバル人材」のサクセスモデルとして示しておきながら、「『グローバル人材』になるために、先生の言うことを聞いて、学校の勉強をちゃんとやりましょう」と言ったって、それは無理なのである。
「グローバル人材」と「学校教育」の間には相関性がない。
ぜんぜん。
真にイノベーティブな才能は、論理的に言って、その才能の意味や価値を査定する度量衡そのものが「まだない」ものである。
そうである以上、「最もイノベーティブな子ども」は学校においては「能力計測不能」の「モンスター」としてしか登場しようがない。
でも、文科省や経産省の役人たちは「モンスター」については何も考えていない。何の指示も出していない。
だから、教師たちは「モンスター」が出現したきたら、青くなって潰しにかかるはずである。
もし、ほんとうに日本を救うような「グローバル人材」が欲しいと思っているなら、「モンスター」の取り扱いマニュアルを真剣に考えるべきなのだ。
元モンスターの大人だって、探せばそのへんにいるんだから、彼らをつかまえて、訊いてみればよい。
「あなたはどうやって学校教育で潰されることを免れて生き延びたのですか？」
たぶん、半数が「私、学校行かなかったから」。残り半数が「あ、私、帰国子女ですから」と答えるであろう。
いずれにせよ、「他の方法で金儲けるから、オレ、勉強パス」という子どもは組織的に出現し始めている。
そして、ほんとうにかちゃかちゃキーボードを叩くだけで巨富を築くような「子ども」があちこちに登場している。
教師がそれを制して言うべき言葉があるとすれば、「学校教育の目的は金が稼げる知識や技能を習得させることじゃない」ということに尽くされる。
それ以外に、彼らを学校教育に引き戻す言葉はない。
だが、確信をもってそう言い切れる教師が今の日本にいったいどれだけいるか。
ほとんどの教師は「学校教育の目的は金が稼げる知識や技能を習得させることだ」という俗信に違和感を持ったとしても、有効な反論をできないでいる。
そういう教師は「うまい金儲けの方法見つけたので、学校辞めます」という子どもを前に絶句するしかない。
（２）と（３）の子どもたちについても同様である。
彼らを学校に引き戻そうとしたら、「学校教育の目的は金が稼げる知識や技能を習得させることではない」とはっきり告げるしかない。
私が今の日本の教育行政に対して一貫して批判的なのは、教育行政の要路の人々が「こうすれば子どもたちは勉強するようになる」と信じている利益誘導の「リアリスト」ロジックはもうとうに破綻していることに彼らが少しも気づいていないからである。
今後も彼らは懲りずにさまざまな「利益誘導」によって、子どもたちを勉強させようとして、そのすべてに失敗するであろう。
彼らが「学校教育の目的は次世代を担うことのできる成熟した市民を育成することである」という本義に気づくまで、いったい私たちはあとどれくらいの時間を無為のうちに過ごさなければならないのだろう。
（2012-05-11 12:04）